10.2.6 日本経済新聞 省エネ法改正で需要開拓
三菱化学は太陽電池世界最大手の独Qセルズ子会社に出資、
同社から調達した太陽電池を一体化した顕在を4月に発売する。
建物の外壁や屋根材に薄膜型の太陽電池を組み込んでおり、
新・改築時に一体施工できる。
折り曲げ可能な太陽電池を、透明な樹脂フィルムに封じ込め建材を一体化。
従来の10分の1の重さのため、
強度の低い店舗や倉庫の屋根に容易に設置が可能だそうです。
また屋上の設置スペースが小さい高層ビルの側面にも、パネルの組み込みが可能…
ということは、
太陽電池の可能性がますます広がりそうですね。
太陽光発電 オール電化 リフォーム 茨城県 ソーラー発電
循環型社会を目指すつくばフォーラムが主催する
『第22回 環境技術展』に参加しました!日時:1月29日(金)11:00〜16:30
場所:つくば研究支援センター

循環型社会の実現に関心の高い方々が数多く参加される会合だけに、
ご紹介した断熱塗料ガイナへの関心も、非常に高かったです。
塗るだけで断熱、遮熱効果を発揮し、
さらに消臭、防音、防露などさまざまな能力を秘めたガイナには、
実際に宇宙に飛び立つロケットの先端に塗られた断熱技術が活かされたJAXAライセンス許諾商品!ガイナの活躍の場がさらに広がるように、これからも頑張ります

断熱塗料ガイナについて詳しくは、
環境エネルギー計画のホームページをご参照ください。
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10.1.23 日本経済新聞 標準家庭上乗せ試算 11年度以降、月30円
東京電力など電力各社は22日、
昨年11月に始まった太陽光発電の固定価格買い取り制度に基づく料金引き上げを
2010年度は実施しないと発表した。
09年内の太陽光発電の買い取り量が少なく、1kwあたりの上乗せ額が1銭に満たなかった。
政府の試算では、11年度の標準家庭での上乗せ額は
30円程度の見通しです。
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10.1.21 日本経済新聞(夕) オムロンやNTT CO2排出せず
小さな揺れを電気に変える「振動発電」を利用した機器の実用化に
国内企業が相次いで乗り出す。
オムロンは発電する装置を来年度に高速道路に導入するほか、
慶応大発ベンチャー企業の音力発電(神奈川県藤沢市)は上を歩くと発電する床材を今春から量産。
NTTも歩くだけで電気がたまる靴の商品化をめざす。
なんと、歩くだけで発電する電気靴!?靴の底に水の入ったチューブを取り付け、歩くと水が動いてタービンが回り発電。その電気を無線で飛ばして、携帯などの電源として商品化することを目指しているそうです。
つまり、歩けば歩くほど発電するということ。
すごいことになりそうですね〜

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10.1.20 日本経済新聞
民間調査機関の富士経済(東京・中央)は19日、
世界の設置済み太陽光発電の発電能力(累計容量)が2020年に、
09年比で10.5倍に拡大するとの調査結果を発表した。
家庭などで発電した電力を高い価格で買い取る補助制度を導入する国が増えるとともに、
新興国でも普及すると見られています。
詳しくは、富士経済の
ホームページをご参照ください。
太陽光で作った電気で生活して、電気自動車への充電も完了という暮らしは、
間違いなくやってきそうですね!!

太陽光発電 オール電化 リフォーム 茨城県 ソーラー発電
10.1.20 日本経済新聞(夕) 太陽の恵み競って1万枚
頂上付近に雪をかぶった八ヶ岳を間近に望む山梨県北杜市。
中央自動車道沿いの高原地帯に濃紺や青、
レンガ色など様々な色や模様の太陽光パネルが1万枚も並ぶ。
同じ日照条件で、種類の違う太陽光パネルの発電効率などを比較する実験施設だ。
山梨県北杜市とNTTファシリティーズが
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)から委託を受けて
09.12月に運用が開始した施設です。
1ヶ所に集まった種類の多さは世界一だけに、国内外からの視察が建設中より訪れているそうです。
約1万枚の太陽光パネルによる発電規模は約1.8メガワットと一般家庭600軒分!
実験結果も気になるところですが、
1万枚の太陽光パネルの迫力って、それはそれはスゴイものだと思います。
ぜひ一度、見に行きたいです!
詳しくは、山梨県北杜市役所の
ホームページをご参照ください。
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10.1.19 日本経済新聞
経済産業省が国の中長期的なエネルギー政策の指針となる
「エネルギー基本計画」について、今年5〜6月の取りまとめを目指して改定します。
政府が掲げる国内の温暖化ガスの排出量を2020年までに
1990年比25%減らす目標を踏まえ、達成のための具体策を検討する。
風力や太陽光といった再生可能エネルギーの導入推進策のほか、
排出が増えているオフィスや家庭などの省エネ普及策を盛り込む。
太陽光発電のさらなる導入推進策とは!?
具体策に期待です。
「エネルギー基本計画」の詳細は、資源エネルギー庁の
ホームページをご参照ください。
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